はじめに
建築士は建物の設計や監理を行う専門職であり、日本における国家資格の中でも高い専門性を持つ資格のひとつです。建築士を目指す人にとって気になるのが「どれくらいの年収が得られるのか」「資格を取った先にどんなキャリアがあるのか」という点でしょう。この記事では、建築士の平均年収や働き方の違い、キャリアの広がりについて詳しく解説します。
建築士の年収の目安
平均年収
厚生労働省の統計や求人データによると、建築士全体の平均年収は400〜600万円程度とされています。
ただし、これはあくまで平均であり、勤務先や資格の種類によって大きく差があります。
二級建築士：年収350〜500万円程度
一級建築士：年収500〜800万円程度
構造設計・設備設計一級建築士などの上位資格：年収800万円以上も可能
建築士の資格ランクが上がるほど、扱える建物の規模や種類が広がります。
その結果、担当できる案件の受注金額も大きくなりやすく、それが収入の差として表れる傾向があります。
特に一級建築士は大規模建築物を扱えるため、扱うプロジェクトの規模や責任に応じて収入が高くなる傾向があります。
勤務先による年収の違い
建築士は働く場所によって収入に差が出やすい職業です。
ゼネコン（総合建設会社） 大手ゼネコン勤務の場合、年収600〜1,000万円も狙えるケースがあります。プロジェクトの規模が大きく、管理業務の比重が高いためです。
設計事務所 年収は350〜600万円程度が多いですが、経験を積んで独立すれば収入アップも可能です。独立後はプロジェクトの受注次第で、1,000万円を超えるケースもあります。
ハウスメーカー 戸建住宅をメインに扱うハウスメーカーでは、営業的な要素も絡むため歩合制が導入されている場合があります。平均年収は400〜700万円程度ですが、成果次第でさらに伸びる可能性があります。
公務員（地方自治体など） 建築確認や公共建築の発注・管理を担当。年収は400〜700万円程度で安定性が高いのが特徴です。
年収に影響するポイント
同じ建築士でも収入の幅が大きいのは、以下の要因が関係しています。
①資格の種類と等級
一級建築士は扱える業務範囲が広く、二級と比べて収入が高い傾向にあります。
②勤務先の規模と業種
大手企業やゼネコンは給与水準が高い一方、個人事務所や小規模設計事務所は低く、
同じ設計者という仕事をしていても、発注者側に建築士ほど、給与水準は高い傾向にあります。
③経験年数
20代では年収300万円台が多くても、30代〜40代になると500万円以上を狙えるケースが増えます。
④独立の有無
独立すると収入の振れ幅は大きくなりますが、成功すれば高収入も可能です。
特に小規模の設計事務所で働いている方ほど、独立後の年収は上がる傾向にあります。ただし、会社を軌道に乗せていくの非常に難しいと言われています。
キャリアパスの広がり
建築士のキャリアパスは多様。資格で広がる選択肢
建築士の資格を取得することで、活躍できるフィールドは大きく広がります。
ここでは代表的な5つのキャリアパターンを紹介します。
① 設計の専門家としてキャリアを深める
意匠設計・構造設計・設備設計など、特定の分野に特化して専門性を高める道です。
中でも構造設計や設備設計を極めたい場合は、上位資格である構造設計一級建築士（構一）や設備設計一級建築士（設一）を取得することで、専門分野の第一人者として活躍することができます。
② ゼネコン・ハウスメーカーでのマネジメント職
施工管理（現場監督）や設計部門の管理職として、プロジェクト全体をまとめる立場を目指すキャリアです。
技術的な知識に加えて、人材マネジメントやコスト管理といった経営的なスキルも身につくため、どの企業でも重宝される人材となるでしょう。
③ 発注者側（ディベロッパー等）でのプロジェクトマネジメント職
いわゆるPM（プロジェクトマネージャー）職として、大規模な建築や都市開発などのプロジェクト全体を管理するキャリアです。
一つのプロジェクト規模が非常に大きく、責任も重くなりますが、成功させた際の実績や影響力は非常に大きいため、キャリア上のステータスとしても高い評価を得られます。
④ 公務員・公共団体での建築行政職
公共施設の整備や都市計画、建築確認などの行政分野に携わる仕事です。
安定性と社会的意義が大きな魅力で、地域や社会に直接貢献している実感を得やすいキャリアです。
地元で働きたい方や、社会貢献を重視する方にも人気があります。
⑤ 独立・起業
自ら設計事務所やコンサルティング事務所を立ち上げ、自分の名前で仕事を受注する道です。
自由度が高く、自分の理念やスタイルを仕事に反映できますが、
同時に経営・営業・資金管理といった、サラリーマン時代には得られないスキルも求められます。
成果がすべて自分の評価につながる分、やりがいと責任の両方が大きいキャリアです。
このように、建築士の資格は「ゴール」ではなく、「キャリアのスタートライン」です。
資格をどう活かすかによって、仕事の内容も働き方も大きく変わっていきます。
建築士の将来性
近年は少子高齢化や働き方改革により建築需要の変化がある一方で、都市再開発、インフラの老朽化対策、省エネ住宅やスマートハウスの需要拡大など、建築士の活躍の場はむしろ広がっています。
特にZEB（ゼロエネルギービル）や再生可能エネルギー関連建築など、環境配慮型の分野は今後も需要が高まると予想されています。
まとめ
建築士の年収は資格の種類、勤務先、経験によって大きく変わります。
平均的には400〜600万円程度ですが、一級建築士や独立開業を目指すことで収入アップの可能性は大いにあります。
また、キャリアパスも設計、マネジメント、行政、独立など幅広く、将来性のある職業です。
建築士を目指す方は、自分がどんな働き方をしたいのかを意識しながらキャリアプランを考えることが重要です。
